金融大国公認デジタル権利収入キャンペーン|Horos(ホロス)は詐欺なのか?本当に稼げるのか?

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こんにちは。松山です。金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)という仮想通貨に関するオファーについての情報が入ってきました。出元がわからない仮想通貨のプロジェクトというとかなり怪しい話のような気がするが、実際はどうなのでしょうか?

今回の記事では、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことができるのかについて具体的に見ていきつつ、金融大国公認デジタル権利収入キャ ンペーンHoros(ホロス)の口コミや概要などについても詳しく解説していこうと思います。

また過去にも同様の記事をあげていますのでご確認お願いします。

久保優太|Horos(ホロス)は詐欺なのか?本当に稼げるのか?
2020.3.13
こんにちは。松山です。この記事を見て頂いている皆さんはいま多くの副業案件がある中どのような副業をしたらいいかわからない。この副業案件はどうなの?と思っていると方かと思います。 そんな方の為に、実際に案件を検証し参加するべきなのか?それとも参加しないほうがいいのか?を紹介していくブログになっております...…

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≪前回の記事はコチラ≫

金融大国公認デジタル権利収入キャンペーン|Horos(ホロス)の概要

まずは金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)がどのような仮想通貨なのかについて詳しく見ていこうと思います。

金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)のホームページを見てみると、以下のような記載がありました。

今回あなたにご紹介する仮想通貨は従来の仮想通貨をさらにバージョンアップさせた次世代の仮想通貨です。

仮想通貨市場で大きな実績を誇るメンバーが”さらにバージョンアップさせた通貨を目指す”ということなので、その価格上昇率は100倍どころでは収まらないかもしれません。

今回の仮想通貨はクレジットカード決済の実用化が予定されており現在、大手クレジットカード会社と提携進行中です。

クレジットカード決済が実用化されれば多くのユーザーが使用することになるため、通貨の価格が急上昇することは間違いないでしょう。

その可能性の高さは国家レベルで認められており、チェチェン共和国の副大統領が30億円もの大金を出資しているほどです。今回あなたが手に入れる通貨は国の副大統領が出資しているレベルのものです。

早期の実現に向けて現在も副大統領や中央銀行総裁らと協議が進められている最中なので、世界的に普及するのも時間の問題でしょう。

大袈裟なことが書かれていますが、要するに、なんの実態もない草コインの1種と私は認識しております。

それに「チェチェン共和国の副大統領が出資」と書いているが、正直なところ、眉唾物です。

こういった話が載せられていると、ついつい「本物かもしれない」と信じてしまう人も多いですが、よくよく内容を精査した上で登録するなり、使用するなりをおすすめしたいと思います。

もちろん購入は自己責任でしてみてもいいかとは思います。

金融大国公認デジタル権利収入キャンペーン|Horos(ホロス)の概要

さて、ここまで金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)がどのような仮想通貨プロジェクトなのかについて詳しく見てきました。

「権利収入」など、詐欺オファーが好きそうなキーワードがたくさん散りばめられていることからも、この金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことはできないと結論づけたいと思います。

その理由について、以下に詳しく述べていきます。

特商法に怪しげな情報がたくさん載っている

1つ目に挙げる金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことはできない理由は「特商法に怪しげな情報がたくさん載っている」ということです。

金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)のように信用しがたいオファーを調べる際には、まず特商法をチェックすべきです。

以下に、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)の特商法を引用します。

特定商取引法に基づく表示
販売業者:BOPSconsluting Pte Ltd,
代表者:NG CHENG WEI
所在地:11Floor, Wisma Atria, 435 Orchard Road,, Singapore, 238877

個人情報について
お客様からウェブフォームへの入力などによりご提供いただいた氏名、年齢、電話番号、メールアドレス、住所等の個人情報は(中略)関連する目的に使用させていただきます。

まず前提として連絡先などが書かれていないという時点で非常に怪しいです。

また過去の仮想通貨の案件でも同様の特商法で使いまわされております。

シンガポールにオフィスがあるとのことですが、これも特商法のページで確認することしかできず、本当にBOPSconsluting Pte Ltd,のオフィスがあるのかどうかも謎です。

また、個人情報を何かしらの目的に合わせて自由に使うことができるような記載も気になります。

このような仮想通貨の類の案件は日本の法律では引っかかる可能性もあるため、シンガポールなどが会社であるケースが非常に多いです。

プライバシーポリシーに稼げないということが書かれている

2つ目に挙げる金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことはできない理由は「プライバシーポリシーに稼げないということが書かれている」ということです。

もう1点、プライバシーポリシー内に気になる記載がありました。

将来の見通しに関する記述や情報には、 実際の出来事や結果が見積もりや将来の見通しに関する記述で示唆された結果と大きく異なる可能性がある、 既知または未知のリスクや不確定要素が含まれます。

このようなことを書かれてしまうと、「稼げる」とか「資産形成ができる」といった将来に対する情報の全てが信用ならないのではないでしょうか?

それも「結果と大きく異なる」ということなので、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)に従って大損をしても文句は言えません。

口コミが悪すぎる

3つ目に挙げる金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことはできない理由は「口コミが悪すぎる」ということです。

こちらの仮想通貨を使って本当に稼げた人がいるのならば、もっと良いレビューがあってもおかしくはないはずです。

しかし、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)について調べてみても、バッシングのような口コミしか見当たりませんでした。

以下に金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)の口コミを掲載します。

LP(ランディングページ)を見直してみてもこの「極秘コイン」に関するオファーの主張はどれも「大きな価値上昇が見込めます」とか「勝手に価値が上がっていく」とか「短期間で資産100倍以上も狙える」などなどその価値について一見魅力的に見える内容は多々記載されていますが、どれも確証がなく、オファーの一方的主張ばかりのようです。

このように、本記事でも書いたような不確実性についてレビューを書いている人は少なくはありません。

明らかに金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)の信頼性は低いといっても過言ではないかと思われます。

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金融大国公認デジタル権利収入キャンペーン|Horos(ホロス)のまとめ

今回の記事では、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)で稼ぐことができるのかについて具体的に見ていきつつ、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)の口コミや概要などについても詳しく解説してきました。

上記でもすでに述べてきた通り、金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)は特商法に怪しげな記載があることや、口コミがかなり悪いことなど、アウトな部分がかなり多いことがわかりました。

金融大国公認デジタル権利収入キャンペーンHoros(ホロス)に登録しても稼げるどころか、「不確実だから」といって大損してしまうリスクもある。こういった事情から、登録することはおすすめできません。

現在何かお困りの事などありましたらぜひLINEまで連絡お待ちしておりますのでよろしくお願いします。

「副業」は、「怪しそう」「稼げない」といった マイナスなイメージが現実です。

"今の給料では足りない・給料が上がらる見込みが薄い"

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