株式会社ヒューマンプラスひとりビジネスオーナーの評判は?口コミと詐欺疑惑を調査

こんにちは!松山と申します。

株式会社ヒューマンプラスが展開する「ひとりビジネスオーナー」講座は、植草貴哉氏、井口晃氏、船ヶ山哲氏といった著名なビジネス系インフルエンサーを前面に押し出し、短期間で年商1億円を目指せると謳う大規模なオンライン講座です。

しかし、その実態や評判を調査すると、極めてネガティブな口コミや疑念が多く、詐欺的なビジネスモデルである可能性が指摘されています。

以下、口コミ・特商法表記・運営実態などから問題点を徹底解説します。

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ひとりビジネスオーナー講座の概要と実態

「ひとりビジネスオーナー」は、オンラインで自動化し、1年以内に年商1億円を稼ぐビジネスオーナーになれると宣伝されています。

しかし、実際の内容は講師陣による成功談や自己啓発的な話が大半で、具体的なノウハウや再現性の高いビジネスモデルの提供はほとんど見られません。

「誰でもサラリーマンからビジネスオーナーになれる」として160万円近い高額な参加費を請求するにもかかわらず、初心者には到底実行不可能な内容が多く、説明会での「誰でもできる」という言葉と現実のギャップが非常に大きいと指摘されています。

稼げたという口コミが皆無

実際に参加した人の口コミでは、「高額な受講料を支払ったが、稼げるようになったという実感は全くない」「講師の指示通りにやったが、何も変わらなかった」といった厳しい声が目立ちます。

また、「内容が薄く、初心者向けではない」「説明と現実がまるで違う」「高額な費用に見合う価値が感じられない」など、満足度の低さが際立っています。

「参加して稼げたという口コミが一つも見当たらない」という点は、信頼性の大きな問題です。

運営・販売形態と特商法表記の問題

株式会社ヒューマンプラスの所在地は東京都港区赤坂と記載されていますが、実際には時間単位で借りられるレンタルスペースが住所として使われていることが判明しています。

さらに、実際の販売業者はアラブ首長国連邦(UAE)に本拠を置くExponential Venture FZEという海外法人であり、日本の法律の適用を逃れるため、または脱税目的で海外法人を利用している疑いが強いです。

このような運営体制は、消費者保護の観点から極めて不誠実であり、トラブル発生時の責任追及も困難です。

特商法表記は形式的で実態が伴わない

特定商取引法に基づく表記は一応存在しますが、実際の連絡先や責任の所在が曖昧で、消費者が安心して利用できる体制とは到底言えません。

株式会社ヒューマンプラスは、あくまで日本国内での集客・決済代行のみを担い、実際のサービス提供や運営責任は海外法人に丸投げという構造になっています。

このような仕組みは、消費者トラブルが発生した際に泣き寝入りを強いられるリスクが非常に高いです。

植草貴哉・井口晃・船ヶ山哲の評判と詐欺疑惑

植草貴哉氏、井口晃氏、船ヶ山哲氏はいずれも「ビジネスで成功した」と自称していますが、ネット上では「誇大広告が目立つ」「実績の裏付けが不十分」「過去にも高額塾や自己啓発商材でトラブルがあった」といったネガティブな評判が多く見られます。

特に井口晃氏や船ヶ山哲氏については、過去の講座やセミナーでも「稼げた人がいない」「内容が薄い」「高額な費用ばかり請求される」といった批判が絶えません。

口コミやレビューは自作自演の疑い

「ひとりビジネスオーナー」講座の高評価レビューも、セミナー参加者に書かせている、または自作自演である可能性が指摘されています。

実際の利用者からは「本当に稼げるのか疑問」「レビューが良すぎて逆に怪しい」といった声が多く、信ぴょう性に大きな疑問が残ります。

参加者への強引な勧誘と高額請求

説明会や無料セミナーでは、「今だけ」「人数限定」などの煽り文句で強引に契約を迫り、160万円近い高額な受講料を支払わせるケースが多発しています。

しかも、実際に支払った後はサポートが不十分で、稼げるようになる保証は一切ありません。

「お金だけ取られて何も得られなかった」「返金に応じてもらえない」といった深刻な被害報告も複数存在します。

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まとめ:ひとりビジネスオーナー講座は危険性が高い

株式会社ヒューマンプラスが展開する「ひとりビジネスオーナー」講座は、誇大広告・高額請求・運営実態の不透明さ・講師陣の信頼性の低さなど、数多くの問題点が明らかになっています。

1年以内に年商1億円という謳い文句は現実的ではなく、誇大広告の疑いが強いです。

参加者が稼げたという口コミは皆無で、満足度も極めて低いです。

会社住所や運営実態が不透明で、消費者トラブル時の対応も期待できません。

講師陣も過去にトラブルや批判が多く、信頼できるとは言い難い状況です。

このようなリスクの高い講座に安易に手を出すことは、金銭的・精神的な被害を招く恐れがあります。

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