『参加費用は1万円になります』
Shine(シャイン)は有料での参加が必須条件の商材です。
仕事の側で簡単に副収入を得ることができるのならば、多少の出費は苦になりませんし、1万円であればどなたでも無理をせずこのサイトに投資できる金額です。
しかしながら、Shine(シャイン)では最終的にどれほどの費用が必要で、どれほどの時間にいくら稼げるかは明らかにされていません。
フォームへ進むと、このように「個人名・電話番号・LINEネーム」などと言った情報を書き込む欄の他、「住所・年齢・職業」なども記入するようになってますね。
稼ぐ仕組みの説明もなしに一方的に個人情報を聞き出すフォームへと移動するのは、非常に怪しいです。なぜそこまで登録しなければならないのでしょうか？
さらに、「第一希望日」「第一希望時間」などと空いている時間帯を記入する項目があります。何のために聞き出しているかご想像できる方もいるでしょう。
これは電話勧誘などをするために相手が電話に出れる時間帯を聞き出すための項目です。
安易に自分の都合の良い日時を記入すると、電話を容赦無くかけてくる可能性もあるので注意してください。
もしこれから先、このシャインの実績や登録した1万円を遥かに超える収益を生み出すことができる”システム”であるという根拠と証拠があれば、参加する価値はあるかと思います。
過去にいただいたご相談の中に、同様の手口で1万円程度を支払わせ、ビジネスに参加させて、電話勧誘や高額な情報商材を購入するよう仕向ける手口の悪質案件がありました。
「Shine(シャイン)」の口コミ・評判
Shine(シャイン)に関する情報をGoogle検索で調べましが、
騙されて負債を抱えたというような被害の声や、参加したことで稼げた・成功したという情報は一切確認できませんでした。ローンチしたばかりということもあり、まだ浸透していないサービスのようですね。
ただし、「稼げない」「詐欺の可能性がある」「怪しい副業案件・注意」と注意喚起を行なっているサイトが確認されましたので、やはり1万円の費用を払ってまで参加する必要性はないと考えられますね。
LPの冒頭には『ユーザー満足度業界トップクラス 期待の副業 NO.1獲得』という文言があります。
マーケティングの観点からみても”NO.1”に上り詰めた実績等があるのであれば、堂々と積極的にPRするのが普通だと思います。
しかしながら、NO.1表記に関しては、どう言った調査に基づいて一番であるかを記載しなければなりません。
Shine(シャイン)の口コミ評価の記載が見当たらないのは言うまでもなく大変あやしいです。
「Shine(シャイン)」の特商法の表記について
Shine(シャイン)のような副業案件を見つけた際に、まず確認していただきたいのは『特商法の表記』です。
ここで簡単に『特定商取引法』を説明すると、
契約・登録・購入後の保証やルールを定めておくことで消費者と事業者との間のトラブルを防止するものになります。
仮に違反した場合は、業務改善指示や業務停止命令等の行政処分の対象となってしまうような重要な項目です。
表記されているサイトであっても充分に安心できるとは言い切れませんが、しっかり記載されているか、”最低限 確認する部分”としてを把握しておきましょう。
特商法についてもっと知りたい方は
上記のリンクに貼っておくので確認しておいてくださいね。
さて、シャインの特商法の表記を確認した結果、規定の内容を満たしていない部分がありました。
この手口は悪質案件に多いもので、注意事項や規約をスルーしがちな方には大きな落とし穴なんですよね…(*_*)
また、消費者にとって最も知っておきたい情報は、運営会社の問い合わせ先(電話番号)などですが、こちらに関しても全く記載がありませんでした。
※Shine（シャイン）電話サポートの画像
すぐにサポートオペレーターに連絡できそうな画像がLPの下部にありますが、あくまで参加費用を払ってからでしか対応してくれないようです。本当にきちんとした対応なのかも怪しいところですが・・・・。
こうした内容がかけている特商法の表記をしているサイトでは、金銭トラブルや個人情報の漏洩・悪用につながる恐れがあると考えられています。詐欺などに巻き込まれた場合は自己責任になってしまう可能性も高いので注意しましょう。
「Shine(シャイン)」のまとめ
この記事では、Shine(シャイン)について、調査を進めてきました。
その結果、Shine(シャイン)の利用は先述したように、悪質な情報商材販売案件の可能性が高い案件であると考えられます。
今回は”参加費1万円”というように、先に料金がかかる案件でした。
つまり運営側は実際にサービスを提供しなくとも利益をあげることができるので、いざお金を支払った後に連絡が取れないなどと言ったトラブルや、全く稼げない副業マニュアルを渡されるだけであったりする可能性もあるかもしれません。
こう言った情報商材は2020年のコロナウィルスをきっかけに急激に増加し、トラブル件数も20代は過去最多の2558件という調査結果が出たそうです。(消費者庁2021年3月3日発表)
現在は、個人で稼ぐ時代と言われていますが、重要なのは「安全に参加できるか」「安定した収益性があるか」にあります。目先の大きなお金に惑わされることなく、長期安定した収入をどれだけ生み出せるか、このマインドを忘れないように行動しましょう。
すぐにサポートオペレーターに連絡できそうな画像がLPの下部にありますが、あくまで参加費用を払ってからでしか対応してくれないようです。本当にきちんとした対応なのかも怪しいところですが・・・・。
